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24個の取引を使って、財務諸表を紐解く- 商品現金仕入
https://app.eurekapu.com/lessons/financial-statements/no7-purchase-goods-in-cash
商品であるりんごを購入する取引をみてみましょう。
商品を購入（現預金支払）
商品を仕入先から仕入れ、仕入代金200万円は預金口座から支払った（三分法ではなく、売上原価対立法を採用）
取引概要
商品を購入する取引では、会社から現金・預金が減少する代わりに、商品であるりんごが増加します。
商品を購入する取引では、いくつかの記録の方法があり、実務では三分法という記録の方法を使用していることが多いです。簿記検定3級を受験された方はご存知かと思います。ですがここでは、あえて、売上原価対立法という方法で記録します。なぜかというと、財務3表のつながり上、会計特有の「発生主義」を理解しやすいためです。ここでは仕訳から残高試算表、そして財務3表へのつながりを明らかにすることに注力しているため、記録の方法が直感的にわかりやすい売上原価対立法を用いて説明しています。
売上原価対立法についてはこちらから詳細をご確認できます「商品売買の処理方法 ～三分法、分記法、売上原価対立法」
Step1:仕訳
取引内容を簿記のルールに従って仕訳に変換すれば、資産の減少として右側に「普通預金200」、資産の増加として左側に「商品200」と記録できます。
Step2:勘定科目ごとにその勘定に集計
商品勘定と普通預金勘定に、それぞれ仕訳内容を記録します。
Step3:勘定残高から残高試算表（T/B）を作成
残高試算表へその科目ごとの残高を記録します。勘定に集まった金額を集計し、その残高をT/Bに書き写すだけです。
Step4:三表の作成
T/BをB/SとP/Lに分解します。そして、キャッシュフロー計算書（C/S)を作成します。
直接法では商品の購入は営業キャッシュフローに該当するので、「商品の仕入支出」として記録します。
現金主義ではなく発生主義を採用する会計の世界では、お金を支払って購入したものの、商品はまだ販売していない（実現していない）ため、P/Lに費用として計上できません。そのため、税引前利益は変化はありません。ですので、「棚卸資産の増減▲200」の調整を行います。このように、間接法は税引前利益に発生主義で記録した支出項目をP/Lの当期純利益から逆算して算出することに特徴があります。
まとめ
- 商品を購入したことで、現預金という資産が商品という資産に変わりました。
- B/Sでは現金・預金から支出した分、その勘定残高が520から320に減少し、その代わりに商品勘定が200増加しました。
- C/Sでは直接法では営業CFの商品の仕入支出として記録しました。
