【図解】「財務3表」の構造10 ~商品を販売(掛け販売)

商品であるりんごを掛けで販売する取引をみてみましょう。

商品を販売(掛け販売)

200万円で仕入れた商品を600万円で顧客へ販売し、代金は月末に受け取ることにした(三分法ではなく、売上原価対立法を採用)


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取引概要

掛けで商品を販売する取引は、商品の販売代金を後日、受け取る約束を結び、商品を販売する取引です。

後日販売代金を受け取る権利のことを売掛金とよび、これは資産です。

販売によって減少した商品は資産の減少であり、顧客へ引き渡した商品は売上原価という費用の発生を意味します。

Step1:仕訳

取引内容を簿記のルールに従って仕訳に変換すれば、将来お金に換わる権利である資産の増加として左側に「売掛金600」、収益の発生として右側に「売上高600」と記録できます。

また、販売した商品は、資産の減少として右側に「商品200」、費用の発生として左側に「売上原価200」と記録できます。

商品販売 掛け販売 売上原価対立法

Step2:勘定科目ごとにその勘定に集計

売上高勘定、売掛金勘定、売上原価勘定と商品勘定に、それぞれ仕訳内容を記録します。

Step3:勘定残高から残高試算表(T/B)を作成

残高試算表へその科目ごとの残高を記録します。勘定に集まった金額を集計し、その残高をT/Bに書き写すだけです。

商品販売 掛け販売 売上原価対立法

Step4:三表の作成

T/BをB/SとP/Lに分解します。そして、キャッシュフロー計算書(C/S)を作成します。

P/Lの税引前当期純利益には売上高と売上原価の影響が加味されていますが、実際には掛けで仕入れ、掛けで販売しているため、この掛け取引分だけキャッシュの移動はまだありません。

ですので、間接法では発生主義で計上した売掛金と買掛金の残高を調整する必要があります。

商品販売 掛け販売 売上原価対立法

まとめ

  • 販売に伴い資産に計上していた商品を費用へ振り替え、掛けによる資産の増加分を収益の発生と記録しました。
  • C/Sの間接法においては、発生主義で計上した分を税引前当期純利益から逆算して算出しました。
商品販売 掛け販売 売上原価対立法
商品販売 掛け販売 売上原価対立法
商品販売 掛け販売 売上原価対立法

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財務3表の構造をマスター~取引一覧

  1. 会社の設立
  2. 設立費用の支払い
  3. パソコンを購入
  4. 消耗品を購入
  5. チラシ代の支払い
  6. 銀行から資金調達(運転資金)
  7. 商品を購入(現預金支払
  8. 商品を販売(小切手受領)
  9. 商品を購入(掛け仕入)
  10. 商品を販売(掛け販売
  11. 買掛金の支払い
  12. 売掛金の回収
  13. 営業用車両を購入
  14. 銀行から資金調達(設備資金
  15. 店舗を購入
  16. 取引先への貸付
  17. 銀行へ短期借入金を返済
  18. 貸付金の利息の受取
  19. 役員報酬の支払
  20. 預り金(役員報酬分)の支払
  21. 減価償却費と繰延資産償却の計上(決算整理)
  22. 法人税を計上(決算整理)
  23. 前期の法人税を支払
  24. 剰余金の配当・処分

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