商品やサービスを提供し、それに伴い約束手形を受け取る場合、「受取手形」という勘定科目を使用します。

「有価証券」には、株式、国債、公債、社債などが含まれます。

会社が取引先や従業員や子会社などへお金を貸し付けた場合に使用する勘定科目です。

営業活動を行うために必要な備品のうち、使用年数が1年以上で取得価額が10万円以上のものに「工具器具備品」を使用します。

営業の外回りで使用する乗用車や運搬用のトラック、バイクなど10万円以上かつ1年以上使用する場合は、「車両運搬具」を使用します。

自社で利用することを目的に購入するソフトウェア（プログラム）は無形固定資産の「ソフトウェア」を使用します。

会社の設立時に支出した費用の効果は初年度だけではなく、長期に及びます。そのため、一括費用処理するのではなく、「繰延資産」として資産に計上します。